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| ①シャープ・メモリアル病院（米国サンディエゴ）１９９０年 |
| １９８９年初頭にバックサポーターを病院全体で採用した結果、１つの医局での腰の障害に関するリハビリ費用が減少した。 |
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| ②センティネラ病院（米国イングルウッド） |
| バックサポーターを採用して６ヶ月で、腰の障害が５５％減少した。 | |
| ③ロサンゼルス・タイムズ（１９９３年８月１８日付け記事） |
| ユニオン・メモリアル病院は職員に、カルドールデパートで作業員にベルトの着用を義務づけ、労働組合、保険会社も着用を始めている。 |
| バックサポーターは９０年代のヘルメットになりつつある。 | |
| ④サウスイースタン総合病院（米国ノースキャロライナ）１９９２年 |
| 病院で採用したところ、それまで月に三件の腰の障害率であったものが、９０日後には、ゼロとなった。 | |
| ⑤キャチェナー・ワーテルロー病院とストラトフォード総合病院（カナダ）１９９３年 |
１０００人の看護婦を対象に３０日間のテストを行った。
バックサポーターをつけた場合、腰の痛み、腰の疲れが大幅に軽減され、疲労の回復も早いということが確認された。患者を動かしたり、ベッドメーキングの作業の負担が大幅に軽減された。 |
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| ⑥西海岸脊椎研究所（米国ロサンジェルス）１９９３年８月 |
| 神経外科のラン・アームストロング医師は、「バックサポーターの最も重要な役目は、物を持ち上げるときに正しい姿勢に矯正することにあり、バックサポーターの正しい使用方法をよく知ると、高い効果が認められる」と、報告 | |
| ⑦コーラルガブレス市（米国フロリダ） |
| １９８１年から８６年の期間で、ゴミ収集作業員の腰の障害によって６０００日分の労働時間が失われ、１１１万ドルの労災出費があった。 |
| １９８７年１月に、市は腰の障害防止運動を開始し、適切な教育とバックサポーターの着用を義務づけたところ、１年後、年間一人あたり５万ドルの労災支払額が、８００ドルにまで激減した。 | |
| ⑧ウォルト・ディズニー・スワンホテル（米国フロリダ） |
| バックサポーターと教育プログラムを４年以上実施しており、次のように腰の障害が減少した。 |
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| ⑨ストップ・アンド・ショップ社（米国マサチューセッツ） |
| １９９２年に腰の障害防止運動を始め、現在５０％以上のチェーンストアの従業員がバックサポーターを使用。１９９１年に８８２件あった腰の障害事故が、１９９２年には１３４件へと激減した。 |
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| ⑩キングスーパー社（米国デンバー） |
| このスーパーマーケットチェーンの従業員１５０００人のうち、約６５００人が腰の障害を受けやすい業務に従事している。バックサポーターを採用したところ、１９９０年に労災費用の４７％を占めていた腰の障害が、７．０２％にまで激減した。 | |
| ⑪コリンズ・エレクトリック社（米国カルフォリニア） |
| ここ２年間、作業員にバックサポーターの着用を義務づけている。これにより労災支払額が８０万ドルから３０万ドルに減少した。 | |
| ⑫ダグラス・バッテリー社（米国ノースキャロライナ） |
| ダグラス・ベッテリー社では、５ｋｇから３５０ｋｇまでのバッテリーを扱っている。１９９１年に「腰の障害事故の防止運動」を始め、１９９２年には事故の発生件数が４０％も減少した。 | |
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